社内SEがテレワークできない理由は？フルリモートで働きたい場合の対策法

社内SEは、企業のIT基盤を支える重要な役割を担っており、エンジニアの中でも人気の高い職種です。

現在、働き方の柔軟性が企業選びの重要な基準となる中で、なぜ社内SEは出社を余儀なくされる場合が多いのでしょうか。

この記事では、社内SEがテレワークできない構造的な理由を深掘りし、フルリモートやハイブリッドワークを実現するための具体的な対策法を解説します。

現在の職場環境を変えたいと考えている方や、これから社内SEを目指す方は、ぜひ参考にしてください。

社内SEを含むエンジニアのテレワーク状況

IT業界では、2020年頃から始まったコロナ禍による社会情勢の変化をきっかけに、テレワークが急速に普及しました。

その後も、リモートワークは一時的な避難措置ではなく、恒常的な働き方として定着しています。

しかし、すべてのエンジニアがフルリモートを享受できているわけではありません。
職種や企業の規模、文化によって実施率には大きな差が生じています。

実際に、IT業界におけるテレワーク率において、厚生労働省のデータでは以下のようになっています。

引用：厚生労働省

厚生労働省が発表した上記の図について、よりわかりやすいように、表形式にしてみます。

実施状況	割合
コロナ禍前から実施している	24.9%
コロナ禍以降から実施している	51.3%
現在実施していないが、今後実施する予定である	4.9%
現在実施しておらず、今後も実施する予定はない	19.0%

データを見ると、約75%の企業が何らかの形でテレワークを導入していることがわかります。

しかし逆に言えば、テレワーク率の高いIT業界においても、約25%の企業はテレワークを実施していないことになります。

社内SEがテレワークできない6つの理由

多くの企業でテレワークが標準化しつつある中で、なぜ社内SEだけが出社を求められるのでしょうか。

ここでは、社内SEがテレワークを実現できない主な理由を6つに分けて詳細に解説します。

現場にいないと対応できないハードウェア関連の仕事がある

社内SEの業務範囲は多岐にわたりますが、中でも「物理的な接触」を伴う作業はテレワークを阻む最大の要因です。

サーバーやネットワーク機器はデータセンターやサーバルームに設置されており、以下のような作業は現場にいなければ対応できません。

また、社員に貸与するPC（パソコン）のキッティング作業も大きな負担となります。

新入社員が入社する時期や、PCの入れ替えサイクルが重なると、数十台から数百台のPCを開梱し、初期設定を行い、配送手配をする必要があります。

これらの物理デバイスを扱う業務がある限り、完全な在宅勤務への移行は困難を極めます。

対面でのヘルプデスクが必要なことが多い

社員からの問い合わせに対応するヘルプデスク業務も、出社を余儀なくされる理由の一つです。

電話やチャットツール、リモートデスクトップ機能を使えば、技術的には遠隔サポートが可能ですが、すべての社員がITリテラシー高いわけではありません。

特に経営層や役員からの呼び出しには、即座に対面で対応することが求められる企業文化も根強く残っています。

「社内SEは自社の便利屋」という認識が強い職場では、対面コミュニケーションが重視され、リモートワークへの移行が後回しにされがちです。

一人情シス状態に陥っている

中小企業やベンチャー企業を中心に問題となっているのが「一人情シス」です。
社内のIT担当者が一人しかいない、あるいは極端に少人数である場合、その担当者が出社しなければ現場が回らない状態に陥ります。

誰かに物理対応を依頼することもできず、トラブル発生時に即応するために「とりあえず出社しておく」という選択を取らざるをえなくなります。

バックアップ体制がないため、有給休暇の取得すらままならず、テレワークどころではないという過酷な現場も存在します。

緊急対応が必要になることがある

システム障害やネットワークダウンといった緊急事態は、いつ発生するか予測できません。

基幹システムが停止すれば企業のビジネス活動全体がストップしてしまうため、社内SEは常に迅速な復旧対応を求められます。

障害の原因がソフトウェアであればリモートで対応できる場合もありますが、ハードウェア故障や通信回線の断線、電源トラブルなどが原因であれば、現場での復旧作業が不可欠です。

いつ起こるかわからないトラブルに備えて、チーム内で持ち回りの出社担当を決めている場合や、責任者が常駐する体制をとっている企業も多く、これが完全テレワーク化の足かせとなっています。

セキュリティ上の制約がある

企業が扱う顧客情報や機密データを守るためのセキュリティポリシーが、テレワークを制限しているケースも少なくありません。

VPN（仮想プライベートネットワーク）やVDI（仮想デスクトップ基盤）の整備が遅れていたり、セキュリティリスクを極端に恐れて「社内ネットワーク以外からの接続は一切禁止」というルールを運用していたりする場合、社内SEは管理業務を行うために出社せざるを得ません。

技術的に可能であっても、ルールの壁が立ちはだかるのです。

企業のカルチャーとしてテレワークに否定的

技術的な課題や業務内容の問題以前に、企業の風土としてテレワークを良しとしない場合があります。

こういった古い価値観を持つ経営者や管理職がいる企業では、どれだけインフラが整っていてもテレワーク制度は導入されません。

このような企業では、社内SEがテレワークの有用性をデータで示しても、「管理できない」「サボるのではないか」といった精神論で却下されることが多々あります。

トップダウンで「原則出社」の方針が出されている場合、一担当者の努力だけで状況を変えることは非常に困難です。

社内SEでもテレワークしやすい会社の特徴

社内SE＝出社必須というわけではありません。
環境が整っている企業であれば、社内SEであってもフルリモートや、週1〜2回の出社で済むハイブリッドワークを実現しています。

それでは、テレワークしやすい会社にはどのような特徴があるのでしょうか。
詳しく紹介していきます。

インフラがクラウド中心

自社で物理サーバーを持たず、AWS（Amazon Web Services）やAzure、GCP（Google Cloud Platform）などのパブリッククラウドを利用している企業は、社内SEのテレワーク率が圧倒的に高くなります。

サーバーの構築、運用、監視といった業務がすべてWebブラウザやコマンドラインを通じて完結するため、インターネット環境さえあればどこでも仕事ができるからです。

また、ファイルサーバーをBoxやGoogleドライブ、SharePointなどに移行している企業も同様です。

インフラのクラウド化率は、社内SEの働きやすさを測る重要なバロメーターと言えます。

ヘルプデスク業務が「対面依存」ではない仕組みになっている

問い合わせ対応の仕組みが整備されている企業も、テレワークが定着しやすい傾向にあります。

チャットツール（SlackやMicrosoft Teamsなど）での問い合わせルールが確立されていたり、AIチャットボットによる一次対応が自動化されていたりする場合、有人対応の頻度が下がります。

さらに、サービスデスクツール（ServiceNowやZendeskなど）を導入し、チケット管理システムで問い合わせを一元管理している企業では、対応履歴が可視化されるため、担当者が分散して働いていてもスムーズに連携が取れます。

社員のITリテラシー向上に力を入れている企業も、対面サポートの必要性が低くなるため、リモートワークへの移行が容易です。

ハードウェア面の対応は外部委託されている

PCのキッティングや故障対応、社内ネットワークの配線工事といった物理作業を、外部の専門業者（アウトソーシング）に委託している企業もあります。

BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービスやLCM（ライフサイクルマネジメント）サービスを活用することで、社内SEは物理的な作業から解放されます。

これにより社内SEは、テレワークでも可能な以下のような作業に集中できるようになります。

物理作業を切り離している企業は、社内SEの役割を「作業者」ではなく「戦略立案者」として定義していることが多く、結果としてテレワークがしやすい環境になっています。

企業としてテレワークを推進している

最も根本的な要素は、経営層がテレワークを推奨し、そのための投資を惜しまない姿勢を持っていることです。

テレワークを推進する企業では、社内SEだけでなく全社員に対してノートPCやモバイルWi-Fiの支給、自宅の作業環境整備手当の支給などを行っています。

また、評価制度も「働いた時間」ではなく「成果」で判断するジョブ型雇用に近い形態を取り入れているケースが多く見られます。

IT部門が主導して全社の働き方改革を進めている企業では、当然ながら情シス部門自身のテレワーク環境も最高水準で整備されており、快適にリモートワークを行える文化が根付いています。

社内SEがテレワークで働くメリット

社内SEがテレワークを実現することは、単に「楽ができる」ということではありません。
業務効率の向上やキャリア形成においても、多くのプラス効果をもたらします。

ここでは、社内SEがリモート環境で働く具体的なメリットを紹介します。

ワークライフバランスが充実する

通勤時間がなくなることで、1日あたり往復1〜2時間程度の自由時間が生まれることが多いです。

この時間を、

・・・などに充てることで、生活の質（QOL）が大幅に向上します。

特に社内SEは、システムメンテナンスなどで夜間や休日の対応が発生することもありますが、在宅勤務であれば待機時間の負担も軽減されます。

育児や介護と仕事を両立しなければならない世代にとっても、柔軟な働き方ができることは、キャリアを継続する上で非常に大きな支えとなります。

仕事の効率が上がる

オフィスで仕事をしていると、「ちょっといいですか？」「プリンタの紙が詰まったんだけど」といった突発的な割り込みタスクが頻繁に発生します。

社内SEにとって、集中してシステム設計やプログラミングを行いたい時に思考を分断されることは、生産性を下げる大きな要因です。

しかしテレワーク環境では、チャットツールなどで非同期コミュニケーションが主体となるため、自分のペースでタスクを処理しやすくなります。

まとまった時間を確保して深い思考を必要とする業務に集中できるため、結果として業務スピードや成果物の品質が向上します。

対応漏れや「言った・言わない」が発生しにくくなる

オフィスでの口頭コミュニケーションは手軽な反面、記録に残らないため「言った・言わない」のトラブルに発展しがちです。
また、廊下ですれ違いざまに依頼されたタスクなどは、メモを取る暇もなく忘れてしまうリスクがあります。

これにより、やり取りの履歴（ログ）が確実に残り、後から経緯を振り返ることが容易になります。

タスクの可視化が進むことで、対応漏れを防ぎ、トラブル発生時の責任の所在も明確になるため、精神衛生上も良い影響を与えます。

移動時間のストレスがなくなる

満員電車での通勤や、悪天候時の移動は、それだけで心身に大きなストレスを与えます。
また、複数拠点を担当している社内SEの場合、拠点間の移動だけで業務時間の多くを消費してしまうこともあります。

テレワークであれば、これらの移動に伴うストレスや疲労から完全に解放されます。

Web会議システムを使えば、離れた拠点のユーザーとも瞬時に接続してサポートが可能です。

移動時間を削減できるだけでなく、体力的な消耗を防ぐことで、本来の業務に対して常にベストなパフォーマンスを発揮できる状態を維持できるでしょう。

【どうしてもテレワークしたい社内SE必見】社内SEとしてテレワークする方法

現在の職場でテレワークが許可されていない場合でも、諦める必要はありません。

現状を打破し、理想の働き方を手に入れるためには、いくつかの戦略的なアプローチがあります。

今すぐ実践できる対策から、環境を根本的に変える方法まで紹介します。

テレワークでも成り立つ業務設計を提案する

まずは、現在の業務フローを見直し、テレワークができない原因を一つひとつ解消していく提案を行いましょう。

例えば、PCキッティング業務のアウトソーシング導入によるコスト対効果の試算や、チャットボット導入によるヘルプデスク工数の削減計画などを経営層にプレゼンします。

「テレワークをしたい」という個人的な要望としてではなく、「業務効率化」や「BCP（事業継続計画）対策」という会社全体のメリットとして提案することが重要です。

情シス部門が主導して新しい働き方を実証実験し、実績を作ることで、徐々に全社的なルールを変えていける可能性があります。

可能な限りクラウド化して物理作業を減らす

オンプレミスサーバーの保守運用が足かせになっているなら、クラウド移行プロジェクトを立ち上げましょう。
ハードウェアの老朽化によるリプレース時期などは、クラウド化を提案する絶好のチャンスです。

また、リモートアクセスツールの導入やセキュリティルールの見直しも並行して進めます。

技術的なアプローチで物理的な制約を取り除いていくことは、社内SEとしての実績作りにも繋がります。

テレワーク可能な会社へ転職する

今の会社でどれだけ提案しても状況が変わらない、あるいは経営陣の理解が得られない場合は、環境を変えることが最も確実で手っ取り早い解決策です。

テレワーク可能な企業を探す際は、社内SEに特化した転職エージェントを活用することをおすすめします。

例えば「社内SE転職ナビ」のような、社内SE向けの専門エージェントサービスであれば、求人票だけではわからない「実際のテレワーク実施率」や「情シス部門の働き方」について詳しい情報を持っています。

したがって、専門のアドバイザーに相談することで、自分のスキルや希望条件にマッチした、柔軟な働き方ができる企業を紹介してもらえます。

無理に今の環境で消耗するよりも、最初からテレワーク環境が整っている企業へ転職することで、理想のライフスタイルを早期に実現できるでしょう。

「社内SE転職ナビ」のようなエージェントサービスへの登録・利用は無料なので、とりあえず登録してみて、どのような案件があるのかチェックしてみるのもよいかもしれません。

まとめ

社内SEがテレワークできない背景には、ハードウェア対応や対面重視の文化、セキュリティ制約など、複合的な要因があります。

しかし、インフラのクラウド化や業務のアウトソーシング化が進んでいる企業では、社内SEであってもフルリモートに近い働き方が当たり前になりつつあります。

社内SEは市場価値の高い職種です。
自分のスキルを活かしながら、ワークライフバランスも充実させられる環境は必ず見つかるはずですので、転職も視野に入れつつ、まずは何かしらの行動を起こしてみることをおすすめします。