フリーランスエンジニアが年収1000万を稼ぐ方法とは？手取りや税金も解説

フリーランスエンジニアとして独立するからには、年収1000万円という大台を目指したいと考える方も多いのではないでしょうか。

会社員時代には難しかった高年収も、フリーランスであれば決して不可能な数字ではありません。
しかし、そのためには戦略的にスキルを磨き、キャリアを築いていく必要があります。

そこでこの記事では、フリーランスエンジニアの年収事情から、年収1000万円を達成するための具体的なポイント、さらには気になる手取り額や税金の話まで、網羅的に解説していきます。

フリーランスエンジニアの平均年収

フリーランスエンジニアの年収は、会社員エンジニアと比較して高い水準にあります。

大手フリーランスエージェントの調査によると、2024年から2025年にかけてのフリーランスエンジニアの平均年収は、おおよそ800万円から950万円前後で推移しています。
これは、企業が正社員を雇用する際にかかる採用コストや福利厚生費などがかからない分、エンジニア個人の報酬に還元されやすいためです。

ただし、この金額はあくまで平均値であり、扱う言語やスキル、実務経験年数によって大きく変動します。

例えば、AIや機械学習、クラウドインフラといった需要の高い専門スキルを持つエンジニアは、平均を大きく上回る年収を得ることも珍しくありません。
一方で、経験が浅かったり、レガシーな技術しか扱えなかったりする場合は、平均年収を下回る可能性も十分に考えられます。

まずは自身のスキルセットと市場価値を客観的に把握することが、高年収を目指す第一歩と言えるでしょう。

フリーランスエンジニアで年収1000万円を超えている人の割合

年収1000万円は多くのエンジニアにとって一つの目標ですが、実際にどれくらいの人が達成しているのでしょうか。

フリーランス協会が発行する「フリーランス白書2023」によると、年収1000万円を超えているフリーランスの割合は「10%」となっています。
この数字は、あらゆるフリーランスを含めた割合ですので、単価が高くなりやすいIT・エンジニア系のフリーランスの場合は、もう少し割合が高くなると予想されます。

現在、IT人材の需要は高止まりしているため、今後も1000万円を超える年収を手にするフリーランスエンジニアは増えるでしょう。
特に、高い専門性を持つエンジニアや、プロジェクト全体を俯瞰できるマネジメント能力を兼ね備えた人材は、企業から高い評価を受けやすいです。

フリーランスエンジニアが年収1000万円に届きやすい理由

フリーランスエンジニアが会社員と比較して年収1000万円という高みに到達しやすいのには、明確な理由が存在します。

サラリーマンとは違い実力次第でいくらでも年収を上げられる

会社員の場合、個人のパフォーマンスが優れていても、給与は会社の規定や評価制度に基づいて決定されるため、急激な収入アップは望みにくいのが実情です。

一方でフリーランスは、自身のスキルや実績が市場価値として直接評価され、それが案件の単価に反映されます。
つまり、高い技術力や希少なスキルを持っていれば、それに見合った高単価の案件を獲得し、収入を大きく伸ばすことが可能なのです。

例えば、月単価80万円の案件を継続できれば、それだけで年収は960万円に達します。
さらに、より単価の高い案件へステップアップしたり、複数の案件を掛け持ちしたりすることで、年収1000万円、1500万円と上限なく目指せるのがフリーランスの最大の魅力と言えるでしょう。

このようにフリーランスエンジニアは、会社の給与テーブルに縛られることなく、純粋な実力勝負で高みを目指せる環境が整っています。

ITエンジニアは慢性的な人手不足にある

日本のIT業界は、DX（デジタルトランスフォーメーション）の加速や新規サービスの開発ラッシュなどを背景に、深刻な人手不足に陥っています。

経済産業省の調査では、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると予測されており、この傾向は2025年現在も解消されていません。
企業は、事業を推進するために優秀なエンジニアを常に求めており、特に即戦力となるフリーランスへの期待は非常に大きいものがあります。

この需要と供給のアンバランスが、エンジニアの市場価値を高める大きな要因となっています。

企業は優秀な人材を確保するため、正社員の採用よりも高い報酬を提示してでもフリーランスと契約したいと考えるケースが少なくありません。

このような売り手市場の状況が、フリーランスエンジニアにとって年収1000万円を目指しやすい追い風となっているのです。

スキル次第では単価交渉ができる

フリーランスエンジニアは、企業と対等な立場で契約を結ぶ個人事業主です。
そのため、自身のスキルや実績、貢献度を根拠として、主体的に単価交渉を行うことが可能です。

プロジェクトで高いパフォーマンスを発揮し、クライアントからの信頼を得られれば、「現在の貢献度に見合った単価に見直してほしい」といった交渉がしやすくなるでしょう。

特に、プロジェクトの途中で新たなスキルを習得したり、当初の契約範囲を超えた役割を担ったりした場合には、絶好の交渉タイミングとなります。

例えば、当初は開発のみを担当していたエンジニアが、自発的にインフラ改善の提案を行い、コスト削減に成功したといったことがあれば、強力な交渉材料になるはずです。

フリーランスエンジニアが年収1000万円を達成するためのポイント

年収1000万円という目標は、ただ待っているだけでは達成できません。
戦略的に自身の市場価値を高め、高単価案件を獲得するための具体的なアクションを起こすことが不可欠です。

ここでは、そのための重要な5つのポイントを解説します。

最低でも3年以上の実務経験を積んでから独立する

年収1000万円を目指すのであれば、最低でも3年以上の実務経験を積んでから独立することを強く推奨します。

フリーランスの案件は、基本的に即戦力が求められます。
したがって、経験が浅いまま独立してしまうと、受けられる案件が限られたり、単価が低くなったりする可能性が高まります。

会社員として最低3年間、実務経験を積むことで、技術的な部分はもちろんのこと、チームでの開発の進め方やコミュニケーションの取り方、ビジネスマナーといった総合的な能力が身につきます。
これらの経験は、フリーランスとしてクライアントと円滑に仕事を進める上で非常に重要です。

焦って独立するのではなく、まずは企業で確固たる土台を築き、自信を持って市場に出られる状態を整えることが、結果的に高年収への近道となるでしょう。

案件単価の高いスキルを身に付ける

フリーランス市場では、「需要が高く供給が少ないスキル」ほど案件単価が高くなる傾向にあります。

年収1000万円を効率的に目指すなら、こうした高単価スキルを戦略的に習得することが欠かせません。

現在、特に単価が高いとされるのは以下の分野です。

分野	具体的なスキル例	月単価相場（目安）
AI・機械学習	Python, TensorFlow, PyTorch, データ分析	90万円～150万円
クラウド	AWS, Azure, GCP, IaC (Terraform, CloudFormation)	85万円～130万円
データサイエンス	SQL, Python, R, 統計学, BIツール	85万円～140万円
DX/コンサルティング	プロジェクト管理, 要件定義, IT戦略立案	100万円～200万円
モダン言語	Go, Rust, TypeScript (高度な利用)	80万円～120万円

これらのスキルは専門性が高く、習得難易度も高いですが、その分リターンも大きいと言えます。

現在の自分のスキルセットを棚卸しし、次に習得すべき高単価スキルを見定めて学習に投資することが、年収アップに直結する重要な戦略です。

交渉力や営業力も身に付ける

どれだけ高い技術力を持っていても、それをクライアントに正しく伝え、適切な単価で契約できなければ宝の持ち腐れになってしまいます。

年収1000万円を超えるフリーランスは、ほぼ例外なく優れた交渉力や営業力を持ち合わせています。
自身のスキルや実績を言語化し、プロジェクトにどう貢献できるのかを具体的にプレゼンテーションする能力が大事なのです。

具体的には、商談の場で自身の強みを論理的に説明したり、契約更新のタイミングで成果をアピールして単価アップを交渉したりする力が必要です。

また、フリーランスエージェントを利用する場合でも、担当者との面談で自分の希望やスキルを的確に伝えることで、より自分に合った高単価案件を紹介してもらいやすくなります。

上流工程も担当できるようになる

プログラミングやテストといった下流工程だけでなく、要件定義や設計といった上流工程を担当できるようになると、エンジニアとしての価値は飛躍的に高まります。

上流工程は、プロジェクトの方向性を決定する重要なフェーズであり、クライアントのビジネス課題を深く理解する能力が求められるためです。
当然、案件の単価も下流工程のみの場合と比較して格段に高くなります。

上流工程に携わることで、システム全体を俯瞰する視点が養われ、より本質的な課題解決の提案ができるようになるでしょう。

会社員時代から、積極的に上流工程の業務に関わる機会を探したり、仕様策定の会議に参加したりするなど、意識的に経験を積んでおくと、フリーランスとして独立した際に有利です。

マネジメントスキルを身に付ける

開発スキルを極めるだけでなく、プロジェクトマネジメントやチームマネジメントのスキルを身に付けることも、年収1000万円への有力なルートの一つです。

特に大規模なプロジェクトでは、複数のエンジニアをまとめ、進捗を管理し、品質に責任を持つPM（プロジェクトマネージャー）やPL（プロジェクトリーダー）の役割が不可欠となります。
こうしたマネジメントポジションは、個別の開発者よりも高い報酬が設定されるのが一般的です。

マネジメントスキルをアピールできるようになれば、一人では受けられないような大規模な案件を、チームを組成して受注することも可能になります。

これにより、自身の稼働だけでなく、チーム全体の売上を上げるという、レバレッジの効いた働き方が実現できます。

開発者としての経験を活かしつつ、マネジメントの領域にもキャリアを広げることで、年収の天井をさらに引き上げることができるでしょう。

年収1000万円のフリーランスエンジニアの手取り額は？

年収1000万円と聞くと非常に裕福なイメージがありますが、フリーランスの場合、その全額が手元に残るわけではありません。

売上（年収）から経費や税金、国保や年金が差し引かれた金額が、実際に自由に使える「手取り額」となります。

では、具体的にどのくらいになるのでしょうか。
ここでは、以下のモデルケースで手取り額をシミュレーションしてみます。

【年収1000万円の手取り額シミュレーション（概算）】

売上（年収）	10,000,000
経費	-2,000,000
所得金額	8,000,000
所得控除
青色申告特別控除	-650,000
基礎控除	-480,000
社会保険料控除	-700,000 (※1)
支払う税金・保険料
所得税・復興特別所得税	-832,500
住民税	-622,000
個人事業税	-255,000 (※2)
国民健康保険料	-500,000 (上限額)
国民年金保険料	-200,000
手取り年収	約7,590,500円

※1 国民健康保険料と国民年金保険料の合計額
※2 (所得800万円 – 事業主控除290万円) × 税率5%

このシミュレーションでは、年収1000万円の手取り額は約760万円となりました。

ただし、これはあくまで一例です。
経費の額や扶養家族の有無、加入する健康保険組合などによって手取り額は大きく変動します。

特に、経費をどれだけ計上できるかが手取り額を左右する大きなポイントになることを覚えておきましょう。

フリーランスエンジニアが年収1000万円を目指す際の注意点

高収入を目指すことは素晴らしい目標ですが、その過程で注意すべき点がいくつかあります。
安定して長く活躍し続けるためには、稼ぐこと以外の側面にも目を向ける必要があります。

ここでは、年収1000万円を目指すフリーランスエンジニアが心に留めておくべき注意点を5つ紹介します。

稼ぐことだけを考えすぎて無茶なスケジュールを組まない

年収1000万円を達成したいという気持ちが先行し、自分のキャパシティを超える案件を受注したり、休日返上で働いたりするのは非常に危険です。

フリーランスには会社の就業規則のような縛りがないため、自分自身で労働時間を管理しなければなりません。
無理なスケジュールは心身の健康を損なうだけでなく、パフォーマンスの低下を招き、結果的にクライアントからの信頼を失ってしまい、逆に年収を下げるリスクもあります。

高単価の案件を1つか2つ、無理のない範囲でこなすだけでも年収1000万円は十分に達成可能です。

常に自身のコンディションを最優先に考え、休息やプライベートの時間もしっかりと確保するよう心がけてください。
健全な働き方を続けることが、長期的に高いパフォーマンスを維持し、安定して稼ぎ続けるための秘訣です。

節税に関する知識を得る

フリーランスにとって、節税は手取り額を最大化するための極めて重要な方法です。
同じ年収1000万円でも、税金の知識があるかないかで、手元に残るお金は数十万円、場合によっては百万円以上変わることもあります。

会社員時代は会社が年末調整をしてくれましたが、フリーランスは自分で確定申告を行い、納税額をコントロールしなければなりません。

具体的には、経費を漏れなく計上することはもちろん、青色申告の承認を受けて最大65万円の特別控除を活用したり、小規模企業共済やiDeCo（個人型確定拠出年金）といった制度を利用して所得控除を増やしたりする方法があります。

これらの制度は、節税しながら将来への備えもできる一石二鳥のものです。

税理士に相談するなどして、正しい節税の知識を身につけることを強くおすすめします。

どこまでが経費として使えるかを正しく把握する

節税の基本は、事業にかかった費用を漏れなく「経費」として計上することです。
しかし、何でも経費にできるわけではなく、その範囲を正しく理解しておく必要があります。

経費として認められるのは、あくまで「事業の売上を上げるために直接的に必要だった費用」です。

フリーランスエンジニアならば、以下のようなものが経費として計上できる可能性があります。

プライベートな食事代や旅行費などを経費に計上することは、税務調査で指摘されるリスクのある脱税行為です。

一方で、事業に関連する支出を経費として計上し忘れると、余計な税金を支払うことになってしまいます。

国税庁のWebサイトを確認したり、税理士に相談したりして、経費の範囲を正しく把握しておきましょう。

案件を複数確保して収入の安定を図る

一つの案件に依存していると、その契約が終了した際に収入がゼロになってしまうリスクがあります。
フリーランスとして安定して稼ぎ続けるためには、収入源を複数確保しておくことが非常に重要です。

例えば、メインとなる長期の常駐案件に加えて、週末や空いた時間でこなせる小規模な受託開発案件や技術顧問の案件などを確保しておくと、収入の安定性が格段に増します。

また、複数のクライアントと取引することで、一つの企業の業績に左右されるリスクを分散できます。

常にいくつかの案件候補をストックしておくか、エージェントと良好な関係を築き、次の案件をスムーズに見つけられる状態を維持しておくことが、精神的な安定にもつながるでしょう。

最新技術についていくための勉強も怠らない

IT業界の技術革新のスピードは非常に速く、今日主流の技術が数年後には時代遅れになっていることも珍しくありません。

高単価を維持し、市場から求められ続けるエンジニアであるためには、常に最新の技術トレンドをキャッチアップし、スキルをアップデートしていく努力が不可欠です。
現在のスキルで稼げているからといって、学習を怠ってしまうと、数年後には市場価値が大きく下落している可能性があります。

そうならないためには、日々の業務に追われる中でも、意識的に学習時間を確保することが重要です。

技術ブログを読んだり、オンラインの学習プラットフォームを活用したり、カンファレンスに参加したりするなど、自分に合った方法でインプットを続けましょう。

まとめ

以上、フリーランスエンジニアが年収1000万円を達成するための具体的な方法や、それに伴う手取り額、税金、注意点について詳しく解説しました。

フリーランスエンジニアにとって年収1000万円は、決して夢物語ではありません。
慢性的なIT人材不足を背景に、高いスキルを持つエンジニアの需要は高まり続けています。

ただし、高収入を実現するには、健康管理や節税対策、継続的な学習といった自己管理能力も不可欠となります。

この記事で紹介したポイントを参考に、是非年収1000万円プレイヤーへの道を目指してください。